アパートやマンションなどの賃貸物件を所有している場合、建物が老朽化する将来のことを考えておかないといけません。
老朽化が進むと、それまでにはなかったさまざまな問題が起きてきます。
今回は賃貸不動産のオーナーに向けて、賃貸物件を将来も円滑に経営するために知っておきたい不動産の老朽化リスクや判断基準、対応法についてご紹介します。
賃貸物件のオーナーは要チェック！不動産の老朽化リスクとは
不動産が老朽化すると住まいとしての魅力が下がり、空室が増えてしまいます。
収入が減ることを恐れて、家賃の値下げをして対処する方も少なくありません。
空室の状況は多少改善されるものの、値下げの影響で以前ほどの家賃収入は得られないでしょう。
定期的に行う建物のメンテナンスの手間も必然的に増え、出費もかさみます。
さらに、古くなった建物は耐震性や耐久性が下がりやすく、倒壊のリスクが高まります。
不動産の老朽化リスクに対処しよう！オーナーが取れる対応とは
上記のような不動産の老朽化リスクには、リフォームやリノベーションを行って対処するのが一般的です。
建物の外観や内装を一新できると、住まいとしての魅力を取り戻せます。
また、建物自体の損傷が大きく、耐震性に問題がある場合は建替えを検討してみるとよいでしょう。
そのほかにも、老朽化した不動産を売却して手放す方法もあります。
賃貸経営を続けたいときは、不動産の売却で得た資金を元手として新たな物件を購入するとよいでしょう。
不動産オーナーは老朽化リスクにいつ対処すべき？その判断基準とは
老朽化リスクへの対処を始める時期は、築30年を目安にするのが一般的です。
法定耐用年数のことはもちろん、そのほかの面からみても競合の物件に劣る部分が増えてきます。
また、先述の老朽化リスクが起きているかどうかも大事な判断基準です。
たとえば空室が増えている、建物の維持費が昔よりかさんでいるなどの問題がすでに起きている場合は、リフォームや建替えなど検討してください。
竣工から長い時間が経ち、建物のデザインや設備などが現在の住まいの相場に合わなくなってきたときも、対処する必要があるといえるでしょう。
