マイホームの購入を検討している方のなかには、「うつ病にかかってしまうかもしれない」と日々不安を感じている方も多いのではないでしょうか？
住宅ローン返済中にうつ病を患うとどうなるのか、うつ病でも住宅ローンを組めるのかなどを知っておくと、安心してマイホームの購入に一歩踏み出せます。
そこで今回は、うつ病と住宅ローンの関係をご紹介していきます。
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住宅ローンはうつ病を患うと組みにくくなる！その理由とは
住宅ローンを組む場合、団体信用生命保険の加入が必須です。
団体信用生命保険とは、住宅ローン契約者が返済途中にケガや死亡で返済が難しくなった場合、ローン残債をまかなえる保険です。
団体信用生命保険は、加入時に現在の健康状態を告知しなければなりません。
告知が必要な方は、3ヶ月以内に医師の診察・投薬治療を受けた方、3年以内に対象の病気で手術をした方、医師の診察を2週間以上受けた方です。
そのため、上記の期間でうつ病と診断され治療を受けた方は加入時に告知義務があります。
うつ病は完治が難しく健康リスクも高いので、告知すると高い確率で審査を突破できないことから、住宅ローンを組むのが難しいといわれています。
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うつ病を患っていても住宅ローンを組むポイント
うつ病を患っていても、団体信用保険の告知事項に該当しない時は告知する必要がありません。
そのため、過去にうつ病と診断を受けていても対象期間に診察や投薬治療を受けていない場合は、住宅ローンを組みやすいです。
また、団体信用保険には告知内容の少ないワイド団信もあります。
ワイド団信の基準は保険会社によってさまざまですが、直近でうつ病と診断された方も、ワイド団信であれば住宅ローンを組める可能性が高いです。
ワイド団信に加入できなかった方は、団信への加入をしなくても良い住宅ローンの「フラット35」を利用して住宅ローンを組めます。
ただし、フラット35を利用して団信に加入しないのであれば、もしもを想定した貯蓄が必要です。
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住宅ローン返済中にうつ病を患った場合
住宅ローン返済中にうつ病を患った場合、団体信用保険やワイド団信へ加入していても住宅ローンは免除されない点に注意が必要です。
団体信用保険やワイド団信が適用されるケースは、死亡・三大疾病・高度障害が主な理由なので、うつ病で適用されることはほぼありません。
そのため、住宅ローン返済中にうつ病を患った場合は、傷病手当や労災保険など公的な保障を利用するのがポイントです。
ただし、公的な保障だけで住宅ローンの返済をまかなうのは厳しいため、民間の保険会社の保障も準備しておくと安心です。
民間の保険会社の保障を利用すれば、毎月10万～15万円の保険金を受け取れる可能性があるので、もしものときも慌てずに済みます。
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まとめ
うつ病を患うと住宅ローンを組みにくいと言われる理由は、団体信用保険に加入できない可能性が高いからです。
ただし、団体信用保険に加入できなくても、住宅ローンを組むためのポイントはあります。
ワイド団信へ加入したり、フラット35を利用したりすることで住宅ローンを組めるので、ぜひ活用してみましょう。
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